アメリカはサプリメント先進国だとネットなど様々なところで見聞きしますが、本当にそうなのでしょうか?また、本当だとするとなぜそうなったのか?私自身がNMNサプリをアメリカから個人輸入して飲んでいるので気になって調べてみました。
日本とアメリカの比較
まずは意識の違いを確認するためにサプリメントの使用率やフィットネスジムの参加率について調べてみると、アメリカ人と日本人で大きな違いがありました。
サプリメント使用率:2019年
国 | 使用率 | 備考 |
日本 | 30%弱 | 50代以降が高い |
アメリカ | 77% | 35~54歳で最も高い |
出典:厚生労働省「2019年 国民生活基礎調査」
出典:健康産業速報第2372号
サプリメントの使用率を比較すると、日本とアメリカでは倍程度の差があるようです、年代的にも差があり、日本では高齢になってからサプリメントを使用する率が高くなりますが、アメリカでは35~54歳の若いうちから栄養補助として欠かせないものとして使用している人が多いようです。
それに伴いサプリメントの市場規模も大きく、比較が難しいようですが日本の3倍以上といわれています。(まあ、人口も2.6倍なのでそれくらいは十分あるのでしょう。)
フィットネスクラブ参加率
国 | 2017年 | 2018年 | 2019年 | |
参加率(%) | 日本 | 3.7 | 4.1 | 4.4 |
アメリカ | 18.7 | 19.1 | 19.6 | |
売上高(億$) | 日本 | 46.0 | 47.9 | 49.3 |
アメリカ | 300 | 323 | 350 |
出典:Fitness Business 日・米・英の民間フィットネスクラブ市場規模データ(2013年〜2019年)より
運動の面においても大きな違いがあり、日本に比べ米国では4倍以上の率でフィットネスジムに通い、健康増進に努めている。
それに伴い市場規模でも日本の約7倍となっています。
欧米系のホテルやコンドミニアムにはフィットネス施設が必ずと言っていいほどついている印象があるのはこんな意識の違いがあるからなんでしょうね。
なぜそうなったのか?
ではなぜ、アメリカと日本ではサプリメントの使用率やフィットネスジムの参加率が大きく異なっているのでしょうか?その原因を考えると医療保険制度の違いからくる健康維持に対する意識の違いが大きく影響しているようです。
医療保険制度
数年前ニュースで「オバマケア」という医療保険制度の導入が話題になったのでご存じの方も多いかと思いますが、アメリカでは日本のような国民皆保険制度を導入しておらず、公的医療保険制度には、高齢者や障碍者、低所得者など一部の受給資格がある人しか加入できません。
対象者以外は、勤務先(雇用主)が加入している民間医療保険への加入を検討する必要があり、大部分の人が民間医療保険に加入しているそうです。「オバマケア」もこの一部で従業員が 50 人以上在籍する企業には医療保険の提供が義務付けたものです。
このような制度の違いから、2020 年の米国の医療保険料の年間平均は、単身プランで7,470ドル、家族プランで2万1,3342ドルと非常に高額となっている。
予防への意識の違い
アメリカでは医療費が高額で軽い気持ちで医者に行きにくいので、日頃から病気になる前に自分の健康は自分で管理し、病気を予防するセルフメディケーションの意識が、日本と比べ強く浸透しているそうです。
それゆえ、多くの人はドラッグストアなどで栄養補助のためビタミンやミネラルなどのサプリメントを購入したり、フィットネスジムに通ったりして「自分の健康は自分で守る」という気構えがあるそうです。そのような経緯からアメリカではサプリメント市場が拡大していったようです。
まとめ
結論:アメリカが「サプリメント大国」なのは本当だった。
いいか悪いかは別として、日本とアメリカでは考え方の違いから医療保険制度に大きな違いがあり、健康に対する予防の意識がアメリカ人のほうが高いようです。そのため健康産業、サプリメント市場も拡大し、アメリカは俗にいう「サプリメント先進国」となったようです。